離婚訴訟に勝つための証拠の集め方と出し方

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実際の訴訟では、当事者以外の証人を呼ぶケースは少ない

離婚訴訟も裁判である以上、離婚事由の存在につき、相手が有責であることについて、主張し立証しなければなりません。相手配偶者に不貞、悪意の遺棄 など の有責の離婚事由があると言って離婚を請求する場合、それは慰謝料請求とも関連しますから、相手がそのような事由はないと否定することもあります。否定 されると、あると主張する側かその有責事由を証明しない限り、裁判所としては「その事実はない」ものとして判決を書かざるを得ません。では、どの程度の 証拠をそろえれば証明できたと言えるのでしょうか。離婚事件というのは、本来家庭の中の出来事が多く目撃者がいるわけでもなく、子供の証言を取るという ことも子供の福祉に反しますし、また子供が客観的に中立の証人になれるという保証もありません。また、離婚事件は離婚する夫婦の当事者の述べることが主 な証明方法であり、離婚事由によってはそれ以外の証拠がないのが当たり前の場合もあります。実際の訴訟では当事者以外の証人を調べて聞くという事例はあ まりないようです。

離婚原因別の具体的な証拠の集め方

例として、家庭を捨てて出て行ったという「悪意の遺棄」であれば、別に借りているアパートまで調べなくとも家庭に戻って来ないという事実で十分と言 えま すし、また暴力などであれば、小さなケガであっても医師の診断書を取ればその事実の証明ができたことになります。「婚姻を継続しがたい重大な事由」の一 つである「性格の不一致」などのように、家庭の中だけで終始するような場合は、第三者を証人に立てることはもともと無理であり、また必要でもなく、具体 的な会話、口論の内容などを述べることによって、それが作り話ではなく事実であるらしいという心証を裁判官に抱かせることで十分と言えます。不貞の場合 がもっとも争われるようです。否定されると証明するのは簡単ではありません。探偵事務所などに尾行を依頼しても、簡単には不貞の事実を突き止めることは できません。ただし、ラブホテルに入ったことが確認できれば十分で不貞をしているという推定が働きます。

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